ecology of uedasekkei

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~接続可能な未来に向かって~

  • 前世紀より環境問題が問われる中で、特に地球温暖化対策がクローズアップされてきました。
  • 2005年に京都議定書が発効され、各国に温室効果ガス排出削減義務が課せられた中で、わが国は1990年レベルのCO2排出量に対して6%の削減義務を負わされたにもかかわらず、7.4%の増量排出となり、結局は2012年までに約14%の削減義務を負うことになっています。
  • 温室効果ガスの排出の多くは熱エネルギー消費によるものが大半であり、環境省においても節電を呼びかけ、少しでもエネルギー消費によって排出される温室効果ガスの排出削減を求めています。
  • 熱エネルギーを多用する工場ほど、果たすべき役割は大きいと考えられます。
  • 工場や倉庫の自然エネルギーを有効利用した最先端の省エネ対策をご提案します。
CASBEE
  • CASBEE(建築物総合環境性能評価システム)とは、2001年に国土交通省の主導の下に(財)建築環境・省エネルギー機構内に設置された委員会において開発が進められているもので、建築物の環境性能で評価し、格付けする手法です。
  • 省エネや省資源・リサイクル性能といった環境負荷削減と、室内の快適性や景観への配慮など環境品質・性能の向上という2つの側面を総合的に評価するシステムです。
  • 評価結果により、「S(大変すぐれている)★★★★★」「A(大変良い)★★★★」「B+(良い)★★★」「B-(やや劣る)★★」「C(劣る)★」という5段階の格付けがされます。
  • 地球環境問題への改善への関心が高まる中、昨今では自治体版のCASBEE導入も進み、一部の都市部の行政庁において一定規模以上の建築物を建てる際にはCASBEEによる環境性能評価の届出が義務付けられています。
省エネ措置の届出と定期報告書
  • 建築物の省エネ措置は建築主の自主的な努力に任されていましたが、国土交通省の定める省エネ基準への適合率が3割弱にとどまっているため、これを届出制として、事前にチェックが強化されることになりました。
  • 外壁と窓の断熱化や高効果率照明、効率的空調コントロールシステム、エレベーター、給油設備などの省エネ型機器の採用などの事前の把握を徹底し、立ち入り検査や不十分な場合の指示・公表を通じて基準達成を求められることとなり、維持保全状況の定期報告(3年毎)が必要になりました。
遮熱塗料
  • 屋根材などに塗ると、日射による温度上昇が抑えられるという「遮熱塗料」には、日射の反射率を高めたタイプ(高反射率塗料)と、断熱性能を高めたタイプ(断熱塗料)があります。
  • 高反射率塗料は、反射率の高い顔料を用いているのに対し、断熱塗料は中空ビーズなどの断熱素材を塗料に入れて塗膜に厚みを持たせることで遮熱性能を高めています。
  • どちらも色が濃いほど通常塗料との温度差が大きくなる傾向があり、白の塗料が一番効果が期待できます。
  • しかし、白の塗料の場合は、遮熱塗料と通常塗料の表面温度差が0.5度程度とわずかである実験結果もでており、遮熱塗料そのものよりも、色の選択が大きいと考えられます。
屋上・壁面緑化
  • ヒートアイランド現象の緩和には、緑化が最適と言われていますが、なかでも屋上緑化は、建物の断熱効果も期待できます。
  • 壁面緑化は、温熱環境の面から見ると、屋上緑化以上に効果があると言われていますが、屋上緑化より行われていないのが現状です。
コ・ジェネレーション
  • Co(共同の)Generasion(発生)の名前の由来の通り、ひとつのエネルギーから複数のエネルギー(電気、熱など)を取り出すシステムです。
  • 例えば、自動車はエンジンで発生させたエネルギーで車を走らせるだけでなく、発電したり、エンジン排熱で暖房を行ったり多元的に利用しています。
  • 自動車も広い意味ではコ・ジェネレーションの一種です。
  • 発電と熱回収を連動して行うことで、従来システムではただ捨てられていた排熱を回収、冷暖房や給湯に再利用することで、熱効率を高めたシステムなのです。
  • さらに、電気と熱を一緒に作るため、地球温暖化の原因である炭酸ガスを約30%も軽減することが出来るのも、大きな特徴のひとつです。
LED照明
  • LEDは、発光ダイオードとも呼ばれ、直流電圧を加えると発光する半導体素子のことをいいます。
  • 長寿命・低消費電力・省資源と優れた性能を持つ光源ということで、これからの新光源として注目されています。
  • また、白熱灯などに比べ、放熱量が少ないのもメリットのひとつで、空調への負荷が少ないという視点からも、省エネ効果が高い光源と言えます。
  • ただ、LEDの発光効率は蛍光灯より低く、一般照明の光源として用いる場合、現状では明るさやコストに問題があり、さらなる開発が期待されます。